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決算書表示項目

貸借対照表>資産の部>無形固定資産>ソフトウェア

消費税対象

課税

概要

勘定科目【ソフトウェア】とはコンピュータシステムを動かすのに必要なプログラム等の事です。IT業種等の場合自社利用用のソフトウェアと販売目的のソフトウェアとが存在します。販売目的のソフトウェアを製作する場合の会計処理は販売に至れるマスターソフトウェアが完成するまでは研究開発費として損金計上します。マスターソフトウェアの完成後のバージョンアップ等の費用は勘定科目【ソフトウェア】に資産計上し毎年減価償却を行います。自社利用ソフトウェアはそのソフトウェア導入による効果としての将来収入やコスト削減による利益貢献等の見込みによって損金計上か資産計上かを精査する必要があります。販売目的のソフトウェアの耐用年数は3年以内、自社利用ソフトウェアの耐用年数は5年以内です。ソフトウェアの開発が中長期に及ぶ場合は勘定科目【建物】の【建設仮勘定】の様に一旦勘定科目【ソフトウェア仮勘定】という勘定科目を設定して、発生する費用を一時的に計上しておき完成時や区切毎に振り返るようにしましょう。

勘定科目【ソフトウェア】として処理する対象

自社利用ソフトウェア　販売目的のソフトウェア

仕訳例

１．顧客管理のパッケージソフトウェアを1,000,000円で購入し現金で支払った。

２．外注しサービス提供するホームページソフトウェア完成した。全体費用10,000,000円は普通預金から支払った。内マスター開発に7,000,000円かかった。

３．期末において販売目的のソフトウェア3,000,000円を3年で償却することとした。